飲食店がBASEで通販を始めるには？通販向きの商品選びと送料込みの値決め

文責：藤田 泰仁

飲食店がBASEで通販を始めるときは、①誰に何を売るかを決め、②日持ち・温度帯・家での仕上がりで通販向きの商品を1〜2品に絞り、③保健所で必要な許可を確かめ、④送料と手数料を引いても手元に残る値段を逆算する、の順で進めると失敗が減ります。BASEのスタンダードプランは月額0円ですが、送料を含む注文額に6.6%＋40円がかかります。値段は「材料費＋包材費＋送料＋手数料＋残したい額」で決め、公開後は見られた数と買われた数を分けて見直しましょう。

飲食店がBASEで通販を始めるときは、「日持ちして家でも店の味に近づく商品」を選び、「送料と手数料を引いても手元に残る値段」を先に逆算するのが基本です。経済産業省「令和6年度 電子商取引に関する市場調査」（2025年8月26日公表）によると、2024年の「食品、飲料、酒類」のネット販売の市場規模は3兆1,163億円で物販の分野で最大ですが、EC化率（売上全体のうちネット販売が占める割合）は4.52%にとどまります。市場は大きいものの、ネットで買われるのはまだ一部で、商品と値段の設計で差が出やすい分野です。

この記事は、通販の「商品選び」と「値決め」を中心に扱います。許可・食品表示・配送のルールは手順3で要点だけ触れ、詳しくは保健所など公式の窓口で確かめる前提で進めます。

飲食店がBASEで通販を始める手順は？

飲食店の通販は、次の6つの段階で進めると、作ってから「送れない」「儲からない」と気づくことを防げます。

1. 通販で誰に何を売るかを決める
2. 日持ち・温度帯・家での仕上がりで、通販向きの商品を1〜2品に絞る
3. 保健所で必要な許可を、税務署でお酒の免許を確かめる
4. 材料費・包材費・送料・手数料から、送料込みの値段を逆算する
5. BASEで送料・発送までの日数・特定商取引法の表示を設定する
6. 公開後、見られた数と買われた数を分けて見直す

始める前に、飲食店の通販でつまずきやすい点を表にまとめます。どれも、開店してから直すと手間とお金がかかるものです。

BASEの料金は？スタンダードプランとグロースプランの違い

通販を始めたばかりの飲食店は、月額0円のスタンダードプランから始めるのが現実的です。2つのプランの違いは3点で、「月額」「売れたときの手数料」「どちらが得になる売上の目安」です。料金はBASE「料金プラン」（2026年11月11日確認）をもとにしています。

決済手数料とは、クレジットカードなどの支払いを受け付ける仕組みを使う手数料のことです。BASEのヘルプ「注文や決済に、手数料はかかりますか」によると、手数料は送料を含めた1注文の合計額から差し引かれます。送料にも手数料がかかる点は、値決めで見落としやすいところです。また、PayPay・Amazon Pay・PayPalで支払われた注文には、さらに1%が加わります。

売上を受け取るときにも手数料がかかります。BASEのヘルプ「振込申請時に手数料はかかりますか」によると、振込手数料は1回250円で、申請額が2万円未満なら事務手数料500円が加わります。少額のうちに何度も振込申請をすると手数料がかさむため、2万円以上たまってから申請するなど、受け取り方も決めておきましょう。

グロースプランに切り替えるのは、月の売上がいくらから？

1注文の平均が4,800円（送料込み）の場合、月の注文がおよそ77件、売上でおよそ37万円を超えると、グロースプラン（年払い）のほうが手数料の合計が少なくなります。1注文あたりの差は「4,800円×3.7%＋40円＝約218円」で、月額16,580円÷218円＝約76.1件のためです。月払いの19,980円なら、約92件が目安になります。注文の平均額が変わるとこの件数も変わるので、自店の数字で計算し直してください。始めのうちはスタンダードプランで様子を見て、注文が安定してから比べれば十分です。

手順1：飲食店の通販で、誰に何を売るかをどう決める？

• 通販で買ってくれそうな相手を、常連・遠方のファン・贈答用などに分けて書き出す
• その相手が「いつ・何のために」買うかを1文で書く
• 店の売上の中で、通販に期待する役割（売上の柱・店の宣伝・閑散期の穴埋めなど）を決める

この段階のゴールは、「誰が・どんな場面で買うか」を1文で言える状態にすることです。たとえば「引っ越した常連さんが、店の味を家で食べたいときに買う」と「お中元やお歳暮の贈り物として買う」では、ふさわしい量・箱・値段・売る時期がまったく違います。現場でよくあるのは、相手を決めないまま「全国の人に向けて」ネットショップを開き、誰にも届かないケースです。最初は、店に来たことがあるお客様に向けて始めるほうが、告知の場所も反応の確かめ方もはっきりします。

通販を新しい売上の柱として育てるか、小さく試して見極めるかを決めるときは、新規事業の立ち上げ、続ける・やめるの基準は？テスト販売の判断表で、続ける・やめるの基準を先に決める方法を紹介しています。

手順2：飲食店の通販向きの商品は、どう選ぶ？

• 候補のメニューを、冷凍・冷蔵・常温のどれで送るかに分ける
• 日持ち・家での仕上がり・1箱のサイズ・作る手間の4つで比べる
• 実際に数日おいてから家で温め、店の味とどれだけ違うか試食する

通販向きの商品は、「日持ちする」「家で温めても味が大きく変わらない」「小さな箱に収まる」「まとめて作れる」の4つを満たすものです。店でいちばん人気のメニューが、通販でもいちばん売れるとは限りません。揚げたての食感や盛り付けが魅力の料理は、届くまでに良さが失われやすいためです。下の表は、メニューの種類ごとの一般的な傾向です。実際には、商品ごとに試作して確かめてください。

試食は、作ってすぐではなく、実際の配送にかかる日数をおいてから、家庭の電子レンジや鍋で温めて行います。店の厨房で味見するのと、家で食べるのとでは条件が違うからです。届いた状態をお客様と同じ立場で確かめると、同封する温め方の説明に何を書くべきかも見えてきます。商品は最初から品数をそろえず、1〜2品に絞って始めると、仕込み・在庫・説明の手間を小さく抑えられます。

手順3：飲食店の通販で、許可と表示は何を確かめる？

• 通販で売る商品と、作る厨房の図面を持って保健所に相談する
• お酒を一緒に送りたいなら、税務署に酒類の販売免許を確かめる
• 容器包装に貼るラベル（原材料・アレルゲン・期限・保存方法など）の内容を決める

宅配便で送る通販は、店の飲食店営業の許可だけでは足りず、製造業の許可が必要になる場合があります。徳島保健所「新法の許可業種における主な変更点」は、インターネット販売や通信販売など宅配業者を通して売る場合は「そうざい製造業等、何らかの製造業の許可が必要」と案内しています。一方で、条件を満たす一部のものは飲食店営業の許可でも可能になったとも書かれており、扱いは商品と施設によって変わります。そのため、商品を決めたら試作と同じ時期に保健所へ相談するのが近道です。

容器包装に入れて売る食品には、食品表示法にもとづく表示も必要です。保健所への相談の順番や、開業時に見落としやすいほかの届出は、飲食店の開業手続きで見落としやすい届出｜深夜酒類・消防・労務で整理しています。

手順4：飲食店の通販の値段は、送料込みでどう決める？

• 1箱あたりの材料費・包材費・送料を書き出す
• BASEの手数料を、送料を含む販売価格にかけて計算する
• 手元に残したい額を決め、そこから販売価格を逆算する

通販の値段は、「材料費＋包材費＋送料＋手数料＋手元に残したい額」から逆算して決めます。包材費とは、容器・真空パックの袋・ラベル・保冷剤・箱など、送るために使う資材の費用です。BASEのスタンダードプランでは手数料が販売価格に比例するため、逆算の式は次のようになります。

送料込みの販売価格 ＝（材料費＋包材費＋送料＋40円＋手元に残したい額）÷（1−0.066）

以下は、冷凍の煮込み料理3袋セットを送料込みで売る場合の計算例です。数字はすべて仮のもので、税込で計算し、消費税の納税分は簡略化のため含めていません。課税事業者の場合は、顧問の税理士などに確かめて計算に入れてください。

販売価格4,800円のうち、手元に残るのは約1,493円で、3割ほどです。もし店の値段感覚で「1袋1,000円×3袋＋送料1,500円＝4,500円」とすると、手数料は約337円、手元に残るのは約1,213円に減ります。仕込みから予冷、梱包、発送の手配までにかかる時間を考えると、この差は小さくありません。手元に残したい額は、1箱あたりにかかる作業時間を測ってから決めると、無理のない値段になります。

クール便の追加料金は、ヤマト運輸「クール宅急便」（2026年11月11日確認）では60サイズ275円、80サイズ330円、100サイズ440円、120サイズ715円（税込）で、通常の宅急便の運賃に加わります。120サイズを超える荷物は扱っておらず、冷凍タイプは-15℃以下で12時間以上の予冷が目安です。セットの数は、箱のサイズと送料から逆算して決めましょう。

送料込みと送料別、飲食店の通販はどちらにする？

地域で送料が大きく変わるクール便の商品は、送料別にするか、送料の高い地域を基準に送料込みの値段を決めるのが安全です。違いは3点で、「お客様からの見え方」「地域による送料の差」「値決めの手間」です。

なお、特定商取引法では、通信販売の広告に「販売価格（送料を含む）」を表示する必要があります（消費者庁「特定商取引法ガイド 通信販売」、2026年11月11日確認）。送料別にする場合も、地域ごとの送料がお客様に分かるようにしておきましょう。

送料無料や値引きをすると、手元に残る額はどう変わる？

送料無料や値引きは、割引した額がそのまま手元に残る額から引かれるため、思った以上に利益が減ります。上の例で送料1,500円を店が負担して商品代だけの3,300円で売ると、手数料約258円を引いて手元に残るのは約92円です。送料無料にするなら、「〇円以上で送料無料」のように、送料を負担しても残る注文額を条件にします。割引で客数をどれだけ増やせば元が取れるかは、10%割引なら客数は何%増やす？損益分岐点の計算式と粗利率別の早見表で計算方法を紹介しています。

手順5：BASEでショップを作るとき、飲食店が設定することは？

• 送料詳細設定 Appで、地域別・サイズ別の送料と配送できない地域を設定する
• 商品ページに、保存方法・温め方・アレルゲン・発送までの日数を書く
• 特定商取引法の表示と返品の条件を書き、注文の手前まで進んで最終確認画面を確かめる

この段階のゴールは、お客様が注文前に迷わず、注文後に困らないショップにすることです。BASEでは、拡張機能の送料詳細設定 Appを使うと、全国一律のほか、都道府県・エリアごとの送料、梱包サイズごとの送料、配送できない地域、購入金額に応じた送料無料を設定できます。クール便の商品を送料別で売るなら、地域別の送料をここで設定します。

通販のお客様は、商品が届くまでラベルを見られません。商品ページには、保存方法、届いてから食べきるまでの目安、家での温め方、アレルゲンを書いておくと、注文前の問い合わせや「思っていたのと違う」を減らせます。受注してから作る商品は、注文から発送までの日数もはっきり書きましょう。

特定商取引法では、ネットショップに価格・送料・支払方法・引渡時期・返品の条件・事業者の名前と住所と電話番号などを表示する必要があります。返品特約（返品の可否・期間・送料の負担をあらかじめ決めた条件）を表示しないと、商品を受け取った日から8日以内ならお客様は契約を解除できます。冷凍品や生ものは返品を受けても売り直せないため、「お客様のご都合による返品は受け付けません」という条件と、商品に不備があったときの連絡先を書いておくのが現実的です。返品特約は、注文を確定する直前の最終確認画面にも表示する必要があります（前述の消費者庁「特定商取引法ガイド」）。

手順6：飲食店の通販を公開したあと、何を見て直す？

• ショップが何回見られたか（アクセス数）を記録する
• 見られた数のうち、何件注文されたか（転換率）を記録する
• 1注文あたりの平均額と、手元に残った額を記録する

この段階のゴールは、「売れない」を「見られていない」のか「見られているのに買われない」のかに分けて、直す場所を決めることです。転換率とは、ショップを見た人のうち、実際に注文した人の割合のことです。見られていないなら、店頭のPOP、ショップカード、Instagram、店のホームページなど、ショップへの入口を増やします。見られているのに買われないなら、写真、値段、送料の見せ方、商品説明を見直します。

現場でよくあるのは、ショップを開いたことを店の常連さんにしか伝えておらず、遠方のお客様がショップにたどり着けないケースです。InstagramからBASEのショップへの流れを整える考え方は、インスタ集客が売上につながらないのはなぜ？投稿より先に見直す予約導線が参考になります。予約を通販の注文に置き換えて読んでみてください。

飲食店の通販を、店のホームページと一緒に売れる形にするには？

通販の売上は、商品と値段に加えて、お客様がショップにたどり着き、迷わず注文できる流れがそろって初めて伸びます。ここまでの手順は、店主が自分で進められる内容です。ただ、店のホームページとBASEのショップがばらばらだったり、誰に向けたショップなのかが伝わらなかったりすると、せっかく来た人も注文の手前で離れてしまいます。

当社のホームページ・EC制作では、誰に何を売るかの整理から、ホームページやBASE・Shopifyでのネットショップの制作、公開後の集客の見直しまでを支援しています。「通販を始めるなら、店のホームページも含めて売り場を一度整えたい」と感じたときは、気軽にご相談ください。

出典（2026年11月11日確認）：経済産業省「令和6年度 電子商取引に関する市場調査 報告書」（2025年8月26日公表）／BASE「料金プラン」／BASEヘルプ「注文や決済に、手数料はかかりますか」／BASEヘルプ「振込申請時に手数料はかかりますか」／BASE Apps「送料詳細設定」／ヤマト運輸「クール宅急便」／徳島保健所「新法の許可業種における主な変更点」／消費者庁「特定商取引法ガイド 通信販売」