文責:藤田 泰仁
売上が下がった原因は、客数・客単価・来店頻度のどれが下がったかを先に切り分けると見つけやすくなります。前年の同じ月と3つの数字を並べ、下がった数字に合わせて、客数なら新規と離れた人の内訳、客単価なら買い上げ点数と商品単価、来店頻度なら最後の来店からの間隔を見直します。
売上が下がった原因は「客数・客単価・来店頻度」のどれが下がったかで分かれる
売上が下がった原因は、売上を「客数×来店頻度×客単価」に分けたとき、どの数字が下がったかで分かれます。客数とは、期間中に来た実際の人数(同じ人は1人と数える)です。来店頻度とは、その人たちが期間中に平均で何回来たか、客単価とは、1回あたりの平均の支払い金額です。日本政策金融公庫総合研究所の調査では、2025年度決算で前年度より売上が減った小企業は38.1%で、増えた企業(35.8%)を上回りました。また、2025年の消費者物価指数(総合)は前年より3.2%上がっています。値上げで客単価が上がると、売上の合計が横ばいでも、客数や来店頻度の減少が隠れることがあります。合計の売上だけを見ず、3つに分けて確かめることが出発点です。
売上の数字は日本政策金融公庫総合研究所の小企業の決算(2025年度決算)(2026年8月公表。公庫の取引先の小企業が対象で、分析対象は3,224企業)、物価の数字は総務省統計局の消費者物価指数 2025年平均(2026年1月23日公表)によります(いずれも2026年11月16日確認)。消費者物価指数とは、家計が買うモノやサービスの値段の動きをまとめた指数です。
この記事は、開業から数年たち、これまで順調だった既存の事業の売上がじわじわ下がり始めた方に向けて、原因を切り分ける順番をまとめます。立ち上げ期で、まだ売上の基準そのものが固まっていない段階の進め方は、開業1〜3年目で売上が安定しない人へ|起業が軌道に乗るまでの順番で扱っています。こちらの記事は「前は取れていた売上が、どこから減ったのか」を見つけることが主題です。
3つの数字の違いは3点です。下がったときに起きていること、主に見る数字、最初に見直す場所が違います。
| 比べる点 | 客数が下がった | 客単価が下がった | 来店頻度が下がった |
|---|---|---|---|
| 起きていること | 新しく来る人が減った、または来なくなった人が増えた | 1回に買う点数が減った、または安い商品に選び方が移った | 来続けてはいるが、次に来るまでの間隔が長くなった |
| 主に見る数字 | 新規客の数、前の期間に来て今回来ていない人の数 | 1回あたりの買い上げ点数、商品ごとの売れた数と単価 | 1人あたりの来店回数、前回の来店からの日数 |
| 最初に見直す場所 | 新しい人の入口(検索・地図・紹介・看板)と、来なくなった人の理由 | メニューや商品の並び、セットや追加の案内、値引きの使い方 | 次回の案内のしかた、来店後の連絡、通う理由になる商品 |
切り分けた結果ごとに、よくある見落としと最初の対策を一覧にします。各節は「結論→確かめ方→見直し方」の順でそろえています。
| 切り分けの結果 | よくある見落とし | 最初の対策 |
|---|---|---|
| 客数が下がった(新規が減った) | Googleマップやホームページの情報が古いまま、近くに競合ができたことに気づいていない | 新規客に「何で知ったか」を聞き、入口ごとの数を前年と比べる |
| 客数が下がった(離れた人が増えた) | 値上げやスタッフの入れ替わりの後から来なくなった人がいることを、数で確かめていない | 顧客台帳から、しばらく来ていない人を抜き出し、時期と共通点を見る |
| 客単価が下がった | 値引きやクーポンの割合が増えて、正価で買う人が減っている | 買い上げ点数と商品単価のどちらが下がったかを分ける |
| 来店頻度が下がった | 次回の案内をする人・しない人がばらばらになっている | 前回の来店からの日数を見て、案内する時期と方法をそろえる |
| 合計の売上は横ばい | 値上げで客単価だけが上がり、客数の減少が隠れている | 合計ではなく3つの数字を前年同月と並べる |
売上が下がった原因は、どの順番で確かめる?4つの段階
原因は、数字をそろえ、下がった数字を決め、その数字の内訳を見て、見直す1点を決める順番で確かめます。いきなり広告や値下げなどの対策に入ると、下がっていない数字にお金と時間を使ってしまうからです。
- 数字をそろえる:売上を、客数・来店頻度・客単価の3つに分けて出す
- 下がった数字を決める:前年の同じ月と並べ、どの数字が一番下がったかを決める
- 内訳を見る:下がった数字を、さらに一段細かく分けて理由を絞る
- 見直す1点を決める:手を付ける順番を決め、1〜2か月後に同じ数字で結果を確かめる
売上を客数・来店頻度・客単価に分けるには?
この段階のゴールは、同じ期間の客数・来店頻度・客単価を、手元の記録から出すことです。レジや予約の記録、顧客台帳があれば、特別なツールがなくても計算できます。
- 期間中の売上と、会計の回数(延べの来店数)を出す
- 同じ期間に来た実際の人数(客数)を、顧客台帳や予約の記録から数える
- 売上÷会計の回数で客単価、会計の回数÷客数で来店頻度を出す
たとえば、ある月の売上が120万円、会計の回数が400回、来た人が250人なら、客単価は3,000円、来店頻度は1.6回です(数字は説明のための架空の例です)。120万円=250人×1.6回×3,000円と、3つの数字の掛け算で売上に戻ることを確かめておくと、計算の誤りに気づけます。
この分け方は、中小企業基盤整備機構が運営するJ-Net21のまとめ:売上アップの道しるべ4つの視点(2026年11月16日確認)でも紹介されています。同じ記事では、売上を客数と客単価に分け、さらに客数を「新規顧客」と「既存顧客の来店頻度」に、客単価を「買い上げ点数」と「商品単価」に分けて考える方法が説明されています。
名前の分からないお客様が多い店では、実際の人数を正確に数えられないこともあります。その場合は、会員やポイントカードの記録、予約の名前など、追える範囲の人だけで計算しても、前年との比較には十分使えます。お客様の記録の取り方は、飲食店・整骨院・サロンのリピーターを増やす方法|顧客台帳の作り方にまとめています。
どの数字が下がった?前年同月と比べて決めるには
この段階のゴールは、3つの数字を前年の同じ月と並べ、一番大きく下がった数字を1つ決めることです。前の月と比べると、季節や連休の影響で、下がっていない数字まで下がって見えるためです。
- 直近3か月と、前年の同じ3か月の3つの数字を表に並べる
- それぞれ何%変わったかを出し、一番下がった数字に印を付ける
- その期間に値上げ・営業日の変更・スタッフの入れ替わりなどがなかったかを書き添える
値上げをした店で注意したいのは、客単価の伸びが客数の減少を打ち消している場合です。合計の売上が前年並みでも、客数が下がり続けていれば、次に値上げの効果が一巡したときに売上が落ち込みます。物価が上がっている時期は、客単価が上がったことを「売り方がうまくいった」と受け取らず、商品の値段を変えた分を分けて考えるのが安全です。
1か月だけの変化は、天候やたまたまの予約の偏りでも起こります。2〜3か月続けて同じ数字が下がっているかを見てから、次の段階に進むと判断を誤りにくくなります。
客数が下がったときは何から見直す?新規と離れた人の内訳
客数が下がったときは、まず「新しく来る人が減った」のか「前に来ていた人が来なくなった」のかを分けます。どちらかで、見直す場所がまったく違うからです。
- 期間中の客数を、初めて来た人と、前から来ている人に分ける
- 前の期間に来て、今回は来ていない人の数を数える
- 新規客には、何で店を知ったかを聞いて記録する
新しく来る人が減っているときは、入口を見直します。Googleマップの営業時間や写真が古くなっていないか、ホームページやSNSから予約や問い合わせまで迷わず進めるか、紹介してくれていた人や取引先との関係が変わっていないかを確かめます。SNSは見られているのに予約につながらない場合は、インスタ集客が売上につながらないのはなぜ?投稿より先に見直す予約導線の点検が役立ちます。
前に来ていた人が来なくなっているときは、来なくなった時期と共通点を探します。値上げやメニューの変更、担当スタッフの退職、営業時間の変更の後から減っている、というのは現場でよくあることです。時期がはっきりしていれば、原因の見当が付きます。値上げの後に離れた人が多い場合の見方は、値上げの伝え方で離れるお客様を減らすには?改定後の離反の見方までで整理しています。
客単価が下がったときは何から見直す?買い上げ点数と商品単価
客単価が下がったときは、「1回に買う点数が減った」のか「安い商品が選ばれるようになった」のかを分けます。点数が減ったなら勧め方、単価が下がったなら商品の並びや値引きの使い方を見直します。
- 会計1回あたりの買い上げ点数を、前年の同じ時期と比べる
- 商品やメニューごとの売れた数を並べ、選ばれ方の変化を見る
- 値引きやクーポンを使った会計の割合が増えていないかを確かめる
点数が減っているときは、追加のメニューやセットの案内が、いつの間にかされなくなっていないかを確かめます。忙しい時期にスタッフが案内を省くようになり、それが定着してしまうのも、よく見かける流れです。押し付けに見えない勧め方は、売り込まずに客単価を上げる方法|小さな店のオプション・セットの作り方が参考になります。
商品単価が下がっているときは、値引きが常態化していないか、高めの商品の魅力が伝わる説明や写真になっているかを見ます。値引きで客数を補おうとすると、客単価がさらに下がり、売上が戻らないこともあります。値引きにどれだけの客数の増加が必要かは、10%割引なら客数は何%増やす?損益分岐点の計算式と粗利率別の早見表で計算できます。
来店頻度が下がったときは何から見直す?次に来るまでの間隔
来店頻度が下がったときは、前回の来店から次の来店までの日数が、前より長くなっていないかを確かめます。来なくなったのではなく間隔が延びているだけなら、次に来るきっかけを整えることで戻せる余地があります。
- お客様ごとに、前回の来店からの日数を出す
- 前年と比べて、平均の間隔が何日延びたかを見る
- 次回の予約や案内を、誰が・いつ・どの方法でしているかを書き出す
整骨院やサロンのように通う間隔に目安がある業種では、次回の予約をその場で取るかどうかで間隔が変わりやすくなります。飲食店や物販では、季節のメニューや新商品の案内が届いているかがきっかけになります。J-Net21の同じ記事でも、美容院や歯科のように来店頻度を上げにくい業態では、長く通い続けてもらうことが大切だとされています。頻度を無理に上げるより、間隔が延びた人に早めに声をかけるほうが、現実的な場合もあります。
クーポンなどで一度来た人が2回目につながらない場合は、クーポンの新規客がリピートしない原因は?2回目につなげる4つの手順で手順を確かめてください。
2つ以上の数字が同時に下がっているときは、どれから手を付ける?
2つ以上の数字が下がっているときは、下がり幅が一番大きい数字か、来なくなった人が増えている客数から手を付けるのが基本です。離れた人は時間がたつほど戻りにくく、新規客を増やしても、離れる人が多いままだと売上は積み上がらないからです。
あわせて、見直しにかかる手間とお金も比べます。次回の案内のしかたや、追加メニューの勧め方は、お金をかけずにすぐ変えられます。一方、新しい入口を作る広告や、商品そのものの作り直しは、時間も費用もかかります。すぐ変えられることを先に試し、1〜2か月後に同じ3つの数字で結果を確かめてから、大きな手に進むと失敗の幅を小さくできます。
3つの数字がそろって少しずつ下がっている場合は、個別の売り方より、お客様の層や地域の変化、商品そのものが今のお客様に合っているかといった、事業全体の見直しが必要なサインのこともあります。
まとめ:売上が下がったら、合計ではなく3つの数字のどれが下がったかから確かめる
売上が下がった原因は、客数・来店頻度・客単価に分け、前年の同じ月と比べると見つけやすくなります。客数なら新規と離れた人の内訳、客単価なら買い上げ点数と商品単価、来店頻度なら次に来るまでの間隔を確かめ、すぐ変えられる1点から見直します。物価が上がっている時期は、客単価の伸びで客数の減少が隠れていないかにも注意が必要です。
ただ、数字を分けてみると、いくつもの原因が重なっていて、どこから手を付けるか決めきれないこともあります。日々の仕事を回しながら、優先順位を決め、見直しを続けるのは簡単ではありません。当社の事業戦略顧問では、売上の数字の整理から、集客や業務の見直しの優先順位づけ、実行までを経営者と一緒に進めています。一人で抱えずに整理したいと感じた方は、内容をご覧になってみてください。
よくある質問
- 売上が下がったら、まず何を確かめればいいですか?
- まず、客数・来店頻度・客単価のどれが下がったかを、前年の同じ月と比べて確かめます。どの数字が下がったかで見直す場所が変わるため、対策を考えるのはその後で十分です。
- 顧客台帳がなく、来た人の人数が分かりません。どうすればいいですか?
- 会計の回数と客単価だけでも、先に比べ始めることができます。あわせて、予約の名前や会員の記録など、追える範囲でお客様の記録を取り始めると、数か月後には来店頻度も比べられるようになります。
- 前年と比べられるデータがない場合は?
- 直近の数か月を月ごとに並べ、同じ数字が続けて下がっているかを見ます。季節の影響は残りますが、2〜3か月続けて下がっている数字があれば、そこから内訳を確かめる価値があります。
- BtoBの事業でも同じ考え方は使えますか?
- はい、取引先の数・発注の回数・1回あたりの金額に置き換えれば、同じ順番で切り分けられます。取引先ごとの金額の偏りが大きい場合は、上位の取引先の変化を個別に見ることも必要です。
出典:日本政策金融公庫総合研究所「小企業の決算(2025年度決算)」(2026年8月)/総務省統計局「消費者物価指数 2025年平均」(2026年1月23日)/J-Net21「まとめ:売上アップの道しるべ4つの視点(店舗力8回目)」(いずれも2026年11月16日確認)
